私の国はトルコ。トルコの日常生活の中で「今日はいい天気ですね」のような会話は少ない。その代わりに政治・経済と宗教という3つの大問題についての議論こそ、人々が飽きることなく話題にし続ける最も重要なもの。この頃「Suriyeliler（シリア人達）」がその議論に仲間入りをした。「シリア人達」という新しい言葉は「シリア難民」「シリア人」「シリアの人」と言った民族的または出身国に関する属性を指す「無邪気な」言葉ではない。その言葉は、道を歩いている時、バスに乗っている時、あるいは大学の授業の時など、様々な場面で耳にする。毎回その言葉が気になって仕方がない。   少し具体的にみると、2011年3月15日からトルコにシリアからの難民が入ってくるようになった。トルコ政府内務省入国管理局によると、現在（2019年2月）は357万人のシリア人が我々トルコ人と一緒に暮らしている。トルコ以外にもヨルダン、レバノン、イラクやヨーロッパ諸国にもシリア難民はいるが、トルコは地理的に近いし、国境を歩いて越えられるという容易さがある。   ただし、数字は人々の日常生活の現実をどの程度語りうるのだろうか。戦争から逃れた人々が、宗教的に親近性があっても文化も言語も異なるトルコ社会に溶け込むのはそう簡単ではない。トルコはオスマントルコ時代から異民族が共に生きる国だと教わった。しかし、今の自分は「私の国の人々は自分とは異なる国の人に対してそれほど寛容なのだろうか」と言う疑問を抱く。   トルコ政府としては様々な形でシリアからの難民を支えようとしている。特に数の多い子供と若者に対して特別学校が設けられたり、学校の先生に対して難民の子供の教育についての講習があったり、大人向けのトルコ語講座や就職サポートが行われたりしている。しかし日常生活の中でシリア人に対するトルコの人々の眼差しには少し疑問を抱かされる。   教室で「『シリア人達』はトルコの大学に試験なしに無条件で入れるみたいですよ。不平等！こっちはずっと受験勉強してるのに」とある大学生が言った。調べてみたらシリア難民は他の留学生と同じ手続きやトルコ語能力試験の点数で入学できることになっていた。大学入学試験を受けずにシリア難民を受け入れる大学もいくつかあったが、その数はとても少なかった。   ある日、近所の年金生活者のおばさんが「『シリア人達』は毎月我々より高いお給料をもらっているみたい。なんか嫌よね」と文句。調べてみたら、無職のシリア難民に普通のレストランで5回外食できる程度の給料の支援が毎月あった。ある大きい新聞の見出しに「シリア難民に1300トルコリラの給料」とあった記事を読むと、これは仕事をするシリア難民に毎月払われる最低賃金の定めのことであり、見出しと記事のニュアンスは違っていた。   シリア難民の女性と子供の問題を書くのは心がつらくなる。女性に対する様々な暴力がある。シリアから来た未亡人を第二婦人として迎える事例、売春の問題。一部には登校もしないで働く子供たちもいる。   一方、引越しの手続きをしに水道局へ行ったら、カッパドキアの典型的な民族衣装を着た中年の女性が一生懸命、トルコ語がわからない難民の借りた家の水道の手続きを手伝っていた。近所の人が皆で家具を揃えてその難民一家が住める部屋を作ったそうだ。心が温まる。   経済的に恵まれているシリア難民はトルコでも豊かな生活をしていることは見てすぐにわかる。ただし貧困者の問題はこの先もまだ続くだろう。   最近になって学術論文でも新たなテーマとしてシリアからの難民を取り上げるようになった。ある論文でシリア難民に関して使われている言葉をメディアの中から調べていた。その中で「人身売買」「違法」「犯罪」「伝染病持ち」「売国奴」「物乞い」「子だくさん」が最も頻繁に使われている。こうしたメディアの言説を見ると、ヨーロッパで非ヨーロッパ圏から来た移民や労働者が受けた差別と偏見を思い起こす。例えばトルコは1950年代から多くの出稼ぎ労働者をドイツへ送った。韓国人も同じ目的でドイツに移住した。時代が変わりトルコの人々は「シリア人達」と言う自らの「他者」を作り上げた。「他者」は「いじめることができる、自分が優越感を感じられる」対象である。インド人がイギリス人にとって、そしてアフリカの人々がフランス人にとってそうであったことと同様に「シリア人達」はトルコ人にとって「他者」として機能している。自分は「善」である、なぜなら「悪」は眼前にいる「シリア人達」だから。   トルコ語の新しい単語「シリア人達」にはなぜか慣れることができない。その意味合いはなぜか気になる。隣の国の人々で文化も近いし同じイスラム教徒でもある。万物を愛するイスラムの教えはこの中東ではもうすでに忘却されていることだけは確かである。   英訳版はこちら   ＜カバ・メレキ　KABA_Melek＞ 渥美国際交流財団2009年度奨学生。トルコ共和国ネヴシェル・ハジュ・ベクタシュ・ヴェリ大学東洋言語東洋文学部助教授。2011年11月筑波大学人文社会研究科文芸言語専攻の博士号（文学）取得。白百合女子大学、獨協大学、文京学院大学、早稲田大学非常勤講師、トルコ大使館文化部／ユヌス・エムレ・インスティトゥート講師を経て2016年10月より現職。     2019年3月7日

（私の日本留学シリーズ#28）   韓国の「受験戦争の事情」は日本のメディアでも度々取り上げられている。韓国の大学受験、いわゆる日本でセンター試験に当たるものは「大学修学能力試験」といわれ11月に行われる。毎年警察が出動するという騒ぎも起きる。そのため、韓国が日本以上の学歴重視社会であると認識されている方が多いだろう。これは韓国の失業率に起因すると言われており、いわゆる「よい大学」に合格することが、少なくとも就職するための最初のハードルである。良い大学に合格するために、受験生は早朝から夜遅くまでひたすら勉強のみで毎日を暮らしている。そしてまだ受験生ではない子供でも、複数の塾に通いながら1日中机に向かって生活しているのが大半である。   韓国では、勉学面だけでなく、エリート体育(アスリート)の場面においても事情は変わらない。子供の時からある種目を決め、そのスポーツを本格的に始めたら、プロスポーツ選手になることを目標に人生をそれだけに邁進して生きていく。勉学よりスポーツが優先になる。すなわち、スポーツか学業かどちらかを選ばざるを得ない。   実は、私は後者であった。率直にいえば、前者のような受験の大変さは経験していない。アスリートとして、学生時代にやるべき勉強はさておき、サッカーだけで学生時代を過ごしてきた。私は、プロサッカー選手を目指し、小学生の時から大学1年までサッカーだけをやってきた。当時は、ヨーロッパや日本の部活のようにスポーツと勉学が両立できる環境ではなく、小学校の時から寮で合宿しながらプロサッカー選手を目指して、ひたすらサッカーの練習をしなければならない厳しい環境であった。いわゆる「スポーツバカ」であった。夏休みだけではなく、新学期が始まっても、全国あちこちで大会があったため、大会に出るのが当たり前のことであった。学校の先生には「すみません、サッカー部ですけど…」と一言告げればすべてが許された。授業を受けなくても、宿題なんてしなくても運動部は大会で成績さえ出せればすべてのことが許される環境であった。学生時代に他の学生たちにいつも「サッカー部はいいな。勉強しなくても進学できちゃうんだから…」と言われた。当時は、自分もラッキーだと思っていた。   中学校まではせめてもと午前中の授業は受けさせられた。高校のときは、練習、練習、練習…授業すらも受けず、朝、昼、夜をひたすら練習で費やした。サッカー部は学校の制服も持っていなかった。恥ずかしい話だが、高校3年間このような感じで、真面目に授業を受けたことが1日もない。サッカー部の中には自分のクラスが何組か知らない子もいて、そしてほとんどが自分のクラス担任の先生のお名前も知らなかった。高校1年の秋、全国大会で予選落ちしてしまい、翌日監督は怒りながら「お前ら、授業を受けてこい！」と叫んだ。サッカー部の罰というのは授業を受けさせることであった。制服も持っていない私たちが、背中に「○○高校サッカー部」と書いてあるジャージ姿で、しかもめったに入ったことのない教室に入るなんて…とにかく、みんなが勇気を出してそれぞれの教室に入った。すると驚いたことに、私のクラスに私の机と椅子はなかった。いつも空席なのでその机と椅子は倉庫にしまわれてしまったのである。しかも教室で勉強していた学生たちは、「あの人、誰？誰？」とこそこそ話していた。   ショックだった。同じクラスメートなのに1人も知り合いがいない。恥ずかしくて、どうすればいいのか戸惑った。この時のショックから、私は大学に入ったら授業も受けて、レポートも書いてみたい、勉強のストレスを味わいたい、と熱望するようになった。しかし、大学生になっても授業を受けずにひたすら練習をする環境は全く変わらなかった。ガッカリした。ある日、午後の練習のためにグラウンドに向かっている時だった。キャンパスを横切ってグラウンドまで歩いていくのだが、そこには、授業に遅れたのか腕時計をみながら走る学生、授業が終わったのかノンビリしている学生たち、かっこよく片手には分厚くて難しそうなテキストをもっている学生が目に入った。これが大学のごく普通の風景かもしれないが、私にはまるで別の世界のように見えた。   その時、決心した。スポーツ選手であってもみんなと同じく勉強がしたい。しかし、どちらかの道を選ばなければならなかった。サッカーを続けるか、退部して一般の学生と授業を受けるか。今までできなかった分、より広い世界でたくさんのことを学びたいと強く思うようになった。散々考えたあげく、監督と相談し、10年以上やってきたサッカー部をやめ、新たな出発点に立つことにした。最初は、サッカーをやめても本当にうまくやっていけるのか、全く異なる世界に入って大丈夫なのか、不安でいっぱいだった。しかし、10年以上の時間をサッカーに注いできたことに関して、決して無駄だったと思ったことはない。むしろ、スポーツ選手生活をやってきたからこそ今の自分がいると思う。ただ、あの時、強制的ではなく、そして勉学とスポーツが両立できる環境だったら自分の人生はどう変わっていたのだろう、とずっと思っていた。   結果的に私はプロサッカー選手にはなれなかった。しかし、その時に味わった挫折感は逆に私に勇気を芽生えさせてくれた。その時に新しい道を歩もうとした決断は決して間違っていなかったと思う。そして2010年、大学卒業後に日本へ留学した。その時の決断のおかげで、日本に来て研究することができ、最先端の実験技術を習得することもできた。そして渥美財団の奨学生になる機会にも恵まれた。2018年には医学博士号も取ることができた。   今の時代は、私の時と比べて大分変わったらしい。小学校のサッカー大会は夏休み中や週末に行うことが義務化され、大学生の選手も学業の成績が何点以上とれないと大会に出場できないなどスポーツ先進国システムを真似しつつある。とはいうものの、まだ試合結果重視の昔の方式で行われている所も残存している。   私は現在、運動と脳機能に関する研究を行い、研究成果を学会、論文に随時公表し、総合的に研究者として実績を積んでいくことを希望している。そして将来的には、私のようなスポーツバカの学生たちに、この道の楽しさを教えてあげたい。また、日本での修士・博士課程及びポスドク時に習得した経験や知識を活かして、母国のスポーツ生理学やスポーツ医学分野の発展に貢献したいと強く願っている。   ＜朴ジョンヒョク（パク・ジョンヒョク）Park Jonghyuk＞ 渥美国際交流財団2017年度奨学生。韓国出身。韓国の世宗大学体育学科を卒業後、2010年来日。 2013年日本体育大学体育科学研究科にて修士課程を修了し、2018年東京慈恵会医科大学医学研究科にて博士号を取得。現在、日本医科大学スポーツ科学のポスト・ドクター研究員。実験動物を用いて、高強度の走運動が脳、とりわけ認知機能や記憶を司る海馬機能向上に及ぼす影響について研究を行っている。     2019年2月28日配信

（私の日本留学シリーズ#27）   2006年3月18日に初めて留学生として来日してから12年、博士号を取得することができました。長期間の留学生生活から社会に出て、今後は母国で研究と仕事を頑張って行きたいと思います。そこで、この場をお借りして、日本で過ごしたこの12年間を振り返りながら、日本の大切な「袴」の文化と、高校生の頃からの私の夢とその実現についての感想を皆さんと共有したいと思います。渥美財団の研究報告会の「誰にでもわかるようにすることが重要である」ということに留意し、簡単明瞭な文章を心がけました。   私は子どもの頃から学校へ行くのが好きで、就学する年齢ではなくても、姉の代わり、また姉と一緒に学校へ行っていました。当時の公立学校では、1人の教員に対して50～65人の児童が1つのクラスで一緒に学習するのが普通であったため、バレることは無かったのです。勉強に対する私の興味に気付いてくれた父は私を基本就学年齢より1年早く就学させ、無事SLC（10年間の後期中学校）を卒業することができました。   私は子どもの頃、「いつか私も留学して、卒業式には黒い帽子とガウンを着て写真を撮る」と言う夢を持っていました。しかし、高校を卒業後、突然父が亡くなったために経済的な問題に直面し、留学する夢は叶いそうにありませんでした。働きながら経営学部で興味のないマネジメントを学んで卒業しましたが、2006年に偶然日本へ留学する機会がありました。日本は平和で治安の良い国なので、女性一人で留学することに母からも許可を得ることができました。   日本での生活では様々なハードルに直面しました。一番大変だったのは、日本語、ひとり暮らし、食文化の違いでした。日本語について12年経った今振り返ってみると、修士と博士論文を日本語で書いたことは自分でも信じ難いです。また、初めて日本へ来たネパール人に「日本でひとり暮らしをすることは一番安全で楽ですよ」とアドバイスができるようになりました。ところが、12年経っても日本の名物であるお寿司は食べられません。それから、ゴミの分別も未だに苦手です。   以上は、日本で経験した忘れられない思い出です。それとは別に日本へ留学して最高によかったことは、子どもの頃にずっと気になっていた友人の不登校・中退に関する問題の答えを得ることができ、それをテーマにした研究で社会学の博士号を取得できたことです。そして、博士専用のガウンと帽子を着用し、写真を撮る夢も叶えられました。   ここで、読者の皆さんはきっと「なぜ、ネパールの大学の卒業式や日本の修士課程の卒業式でガウンを着なかったのか」という疑問が浮かぶでしょう。ネパールの場合、卒業式はそれぞれのキャンパス別には実施しません。合格の成績を得てから約半年後、国立大学全体の卒業式を一度に実施します。私は卒業式の時にはもう日本へ留学していたため、ネパールの大学の卒業式に参加することができませんでした。日本の学部と修士を卒業したときも、亜細亜大学では、袴かスーツが普通でした。実は袴を着たかったのですが、そのレンタル代が高すぎて最終的にスーツで卒業式に参加しました。   2018年3月に博士課程を卒業することができ、今度こそ博士専用のガウンを着る夢を実現できると思っていましたが、残念ながら、お茶の水女子大学（以下お茶大）の卒業式でも主に袴かスーツを着用するのが一般的であることを知りがっかりしました。ガウンを着る夢はもう叶えられないと思いながら、最後の卒業式の良い思い出を作るため、たとえいくら高くても袴を着ることにしました。しかし、博士課程の卒業生は袴を穿かないという情報を事務の方から聞き、さらにがっかりしました。参考のためにお茶大の担当者から送ってくれた前年度の卒業式の写真を見たところ、確かに博士課程の卒業生は全員スーツ姿でした。   ところが、その写真であることに気付きました。それは、ある70歳代の卒業生がガウンの姿で写っていました。それを担当者に確認したところ、個人で用意できれば、ガウンでも大丈夫と言うことを聞き、本当に嬉しくてしかたなくなりました。早速卒業式の前日までにガウンの予約をし、自分の夢である博士課程専用の黒い帽子とガウンを着用し、卒業式に参加して、たくさん写真を撮りました。   また、ある留学生の友人の貴重な情報のおかげで、国立（くにたち）国際交流会の担当者と出会い非常に安く袴をレンタルすることができました。70代の先輩の写真一枚のおかげで、ガウンと袴を両方着用して卒業式を楽しく迎えました。ここでコミュニケーション及び情報の伝達は研究だけでなく、毎日の生活にも非常に重要であることを実感しました。お茶大及び他大学の友人や国立国際交流会の担当者とコミュニケーションを取り、相談をした結果、私の夢が実現しました。私の様に日本へ留学する多くの留学生は、日本の袴の文化も経験したがっていると思いますが、なかなか手が届きません。国立国際交流会のような情報をもっと広げることができれば、様々な国から来た留学生が日本の大切な袴の文化の経験もできると強く思い、このエッセイのテーマも袴を中心にしました。   以上のように、日本へ留学できたことと、留学中に支援してくださったたくさんの方々のおかげで、興味のある分野の研究ができ、中退・中退リスクまた不登校に関する知識を深めることができました。さらに、自分の夢も実現することができました。本当にありがとうございました。　(2018年3月記)   ＜ディヌ・バズラチャルヤ　Dinu_Bajracharya＞ 2018年、お茶の水女子大学より博士号を取得。博士研究テーマは「ネパールの初等教育における中退リスクの規定要因」。修士論文のテーマはネパールの初等教育と社会経済開発。学部から日本留学をして博士号を取得するまでの期間（2008～2017年）、JASSO、小林国際奨学財団、とうきゅう留学生奨学財団、本庄国際奨学財団、渥美国際交流財団から奨学金を受給。現在、ネパールのR＆D_Bridge_Nepalでプロジェクトマネージャーとして働いている。     2019年2月21日配信

（私の日本留学シリーズ#26）   日本で暮らしている外国人は、初対面の人に必ずと言っていいほどこの質問を聞かれます。   「なぜ日本に興味を持ったのですか？」   聞かれるたびに私は高校時代に遡り、迷子になっていた当時の自分を思い出します。 私が通っていた高校は、ほとんどの生徒が大学に進学し、7割ぐらいは法学か医学を勉強する学校でした。最終学年になるとやはりみんなその話に夢中になる。最初から目的を持って進路を決めている人もいれば、やりたいことがなかなか見つからない人もいました。いずれにせよ両親の期待に応えるべきかどうかという点は、みんなにとって大きな問題でした。私の周りにも自分の夢を諦めて言われるままに法学や医学に進学した人が少なくありません。そして、私にも同じ期待が寄せられていました。   「私は日本語を勉強する」   娘が医者か弁護士になることを疑ってもいなかった母は、私の報告を聞いた時あまりのショックに「あなたが何を考えているのか全然理解できない」と繰り返すばかりでした。一歩も譲らない私に対して「せめてロシア語にしたら？」と母が説得しようとしました。なぜ日本語はダメで、ロシア語ならよかったのか、その理由は今でも謎ですが、おそらく母にとって日本は地理的にも文化的にもあまりにも遠い国だったのでしょう。母はまだ切れていなかった精神的なへその緒が日本までは届かないと恐れていたのかもしれません。   実は、当時私にとってはロシア語でもよかったのです。なんとなく日本文化には興味を持っていたのですが、日本文化のオタクだったわけでもなく、「中国語でもいいかな？」と思うぐらい軽い気持ちでした。私が本当にやりたかったのは、日本語を勉強することではなく、とにかくどこか私も私の周りにいる人も誰も知らない世界へのドアを開けてみたかっただけです。将来何になりたいかをなかなか決められなかった18歳の私は、単純にその決定を延期し、選択肢を広げたいと思っていたのです。   地元から離れた街に移り住み、大学の教室や若者が溢れる広場で新しい出会いを繰り返し、そして小説の中で知らない世界を発見している中で、「これじゃ足りない、もっともっと自分の選択肢を広げたい」と思いを強め留学の決意に至ったのです。「今度こそ娘を失う」と心配していた母と、「行かないでほしい」とせがんでいた当時の彼氏の気持ちとぶつかりながら、私も私の周りにいる人も誰も知らない世界へと入っていきました。   今から考えると私の研究の出発点はそこにあるのかもしれません。母の支配、父の不在（そういえば、日本語を勉強することに対しても、留学することに対しても父が反対したかどうか全く覚えていない）、男女の関係…日本語を勉強する決心をせず、日本に来ていなかったらそれらの問題について考えることなく生活を送っていたのではないかと思います。その意味においても私の選択肢は大いに広がったと言えましょう。というのは、母国から離れた国に住むことによって知識はもちろん、自分自身を見つめる意識の面でも深めるたくさんの機会が与えられたからです。   日本で暮らしている外国人は、初対面の人によく聞かれるもうひとつの質問があります。   「いつまで日本にいますか？」   そう聞かれる度に私は10年前最初来日したときに遡り、過去の自分を今の自分と見比べてみます。誰かの希望に応えるのをやめようとしている自分。外国語で言いたいことが言えないもどかしさに悩む自分。居場所を探して、見つけて、またそれを失う自分。劣等感を抱く自分。罪悪感を抱く自分。目的を達成する自分。新しい出会いによって新たな発見ができる自分。知識を深め続ける自分。自分に向ける意識を深め続ける自分。   日本にいる限りこの変化が永遠に続くような気がします。しかし同時に、滞在が長ければ長いほど「知らないもの」が減って、「当たり前のもの」が増えていくことも実感しています。そう考えると、「これじゃ足りない」という声が改めて自分の中に響き始めるのです。   もしかすると私の中にいる「選択肢を広げたい」と望む18歳の自分がまだ満足していないのかもしれません。やはり次の旅へと出る時期が近づいてきたような気がします。そろそろもう一度私も私の周りにいる人も誰も知らない世界へのドアを開けてみようかと思います。   ＜グアリーニ・レティツィア　GUARINI Letizia＞ 2017年度渥美奨学生。イタリア出身。ナポリ東洋大学東洋言語文化科（修士）、お茶の水女子大学人間文化創成科学研究科（修士）修了。現在お茶の水女子大学人間文化創成科学研究科に在学し、「日本現代文学における父娘関係」をテーマに博士論文を執筆中。主な研究領域は戦後女性文学。     2019年2月14日配信

習近平は1月2日に台湾統一に向けた「習五条」の重要談話を発表した。これは、北京当局の習近平「新時代」における対台湾政策の指針である。これに対して、台湾メディアでは連日議論が紛糾し、多くの識者がさまざまな角度から分析と評論を行なっており、台湾問題というこの古くて新しい話題は確かに相当程度、盛り上がりを見せた。しかし、多くの人々にとって理解し難いのは、北京はなぜ40年にわたって台湾社会では受け入れられることのない「一国二制度」を両岸統一の唯一の枠組みとして堅持するのだろうか、という問題である。   「一国二制度」に対する台湾からの否定的反応   「習五条」の統一攻勢に対して、台湾の与野党二大両党はそれぞれ別々の反応を示した。政権を握る民進党政府は、蔡英文が自ら当日午後に臨時の記者会見を開き、「台湾は絶対に『一国二制度』を受け入れない。絶対多数の台湾民意は、『一国二制度』への反対を堅持する。これは『台湾共識（台湾コンセンサス）』である」と表明した。こうした蔡英文の反応は、決して意外ではなかった。むしろ北京が注目したのは、国民党の態度である。呉敦義が主席を務める国民党は、習談話の翌日、党中央委員会文化伝播委員会（文伝会）から6項目にわたる声明文を発表しこれに応じた。 その中では、たしかに国民党は「一中各表（双方とも『一つの中国』は堅持しつつ、その意味の解釈は各自で異なることを認める）」の「九二共識（92年コンセンサス）」を支持すると強調したものの、習近平が定義した「九二共識」の「新たな内容」すなわち「国家統一を目指し共に努力する」への直接な言及を避けた。しかし「一国二制度」に対しては、「現段階で「一国二制度」は台湾の多数民意の支持を得ることはおそらく難しいだろう」と間接的に否定するという形で応じたのである。   その後、「平和的統一、一国二制度」を内包した「習五条」談話についての世論調査が続々と発表された。1月9日、台湾民間シンクタンク両岸政策協会が発表した世論調査では、80.9％にも上る台湾市民が「一国二制度」に賛成しないと回答しており、賛成はわずか13.7%であった。ほどなくして行政院大陸委員会が17日に記者会見を行い、関連した世論調査を公表したが、「一国二制度」に賛成しない市民は75.4％に上り、賛成はわずか10.2％であった。しかも、習近平談話の中に定義されていた「両岸は一つの中国に属しており、共に国家統一を目指して努力する」という「九二共識」の実質的内容に対しても、74.3％が「受け入れない」としており、「受け入れる」と答えた市民の割合はわずか10％だけだった。   台湾の民主化と本土化の影響   実際、行政院大陸委員会や一部のメディアは、1990年代以来何度も台湾市民の「一国二制度」に対する賛否を問う世論調査を行ってきた。そうした調査の結果において「一国二制度」への賛成がこれまで3割を越えたことは一度もなかった。この40年来、台湾において民意の多数派が「一国二制度」を支持しないのは、以下の4つの要素にその理由を見いだすことができるだろう。   第1に、台湾社会が1990年代の「本土化」の波を経験した後、民意の多数派は両岸統一を再び支持することは無くなったということである。これ以前には、台湾の国民党政府は、1949年以前の中華民国の命脈を維持する残存政権として、蒋介石の「大陸反攻」から蒋経国の「三民主義による中国統一」にいたるまで、中国統一を国策として高く掲げていた。1990年代の李登輝政権初期までは、依然として「国家統一委員会」を設置し、「国家統一綱領」を制定していたのである。しかし、その後の憲政改革の推進に伴う台湾社会の「本土化」運動の興隆によって、1994年以降は「中国人」であると認識する台湾市民の割合が再び民意のメインストリームになることは無くなった。こうした政治社会状況の変化のもとで、両岸統一を支持する思想も民意の多数派の耳目を浴びるものでは無くなっていった。これこそ、2008年に馬英九の国民党が政権に返り咲いた後も、「国家統一委員会」も「国家統一綱領」も復活させることがないばかりか、さらには両岸政策において「統一しない」という方針を採った所以である。   第2に、「一国二制度」が必然的に「中華民国」の消失を招くと台湾社会は認識しているということである。これは国民党の人々にとっても受け入れることのできないことだ。たしかに国民党の党憲章の中には、今でも「国家の繁栄と統一という目標の追求は、一貫して変わらない」という旨の条文があり、これは「国家統一綱領」に掲げられた国家統一の理念と相通じている。しかし、こうした思想が「中華民国」という国体から続く国家アイデンティティを意味するものである以上、あくまで「中華民国」の旗の下の中国統一を追求するものであって、「中華民国」の放棄を含む統一を受け入れるものではない。 北京が提起した「一国二制度」の統一枠組みは、国民党にとって「中華民国の消滅」を前提とした統一の論理であり、たとえ「深藍（もっとも忠実な国民党支持派）」の国民党の人々であっても受け入れ難いものであろう。したがって、「一国二制度」の枠組みが、「中華民国」の存続の可能性を内包したものでない限り、国民党がその態度を改めることはないであろうし、「本土化」の影響を強く受けた国民党支持者ではない台湾の人々は言うに及ばない。   キーポイント：台湾版「一国二制度」における両岸の地位の位置づけ   第3に、「一国二制度」の枠組みにおける大陸と台湾の関係は、多くの人々にとって中央政府と地方政府の関係として理解されているということである。これは、1990年代の政治的民主化の後、台湾社会が受け入れることのできない施策である。たしかに、習近平が提出した「一国二制度の台湾方案」は未定稿であり、大陸と台湾の具体的な関係も明確とはいえない。大陸の学者である王英津は、統一後の両岸関係を条件付きで「中央政府と準中央政府」の特殊関係と規定する研究をかつて行なっている。しかし、王英津を含めこうした議論は、中国社会科学院台湾研究所所長補佐彭維学が提起した「中央全面統治権の確保」の原則を前提としたものである。言い換えれば、「一国二制度の台湾方案」における大陸と台湾の関係の位置づけは、「中央対地方」の関係を原則としない可能性を示すことができなければ、台湾の主要政党及び社会が「一国二制度」の統一案を受け入れることは難しいだろう。   第4に、香港で「一国二制度」が実施されて20年余りが経過するが、未だ成功例を台湾に示せていない。周知の通り、香港とマカオで実施されている「一国二制度」は、もともと台湾統一に向けた構想であった。2017年の香港返還20周年の習近平の談話であれ、今回の「習五条」の講話であれ、北京としては、香港における「一国二制度」の実施は非常に成功していると捉えている。しかし、こうした政府公式の見方と現実のギャップは、台湾市民の眼に映っているのみならず、香港社会においてすら「一国二制度」への信頼ははっきりと揺らいでいることからも伺える。 香港大学の民意研究プロジェクトの「一国二制度」への信頼に関する調査では、1997年香港返還当初、「一国二制度」を「信頼する」と答えた香港市民の割合は63.9％で、「信頼しない」と答えたのはわずか18.5％であった。ところが、「一国二制度」施行後21年経った今日、最新の調査では、「信頼する」と答えた香港市民の割合は45.5％にまで低下しており、「信頼しない」と答えた46.9％よりも低い結果となった。しかも、香港における普通選挙もソフトランディングできずにおり、2014年に勃発した空前の「オキュパイ・セントラル/雨傘運動」も、台湾人の「一国二制度」への不信をさらに高めることになったのである   実際、将来「一国二制度の台湾方案」の内容がどのように発表されるのかは依然として未知数である。しかし、上述したように、台湾社会の「一国二制度」への信頼に対してマイナスの影響を与える要素に関して、十分に考慮を重ねて改善を図り、台湾社会が受け入れ可能な方案を制定すること無しに、国民党を含めた台湾社会の「一国二制度」及び両岸統一に対する態度を変えようと一方的に頑なに希望することは、おそらく永遠の希望的観測に過ぎないのである。   （原文は『明報』（2019年1月28日付）に掲載。平井新訳）   英訳版はこちら   ＜林 泉忠（リン・センチュウ）John_Chuan-Tiong_Lim＞ 国際政治専攻。2002年東京大学より博士号を取得（法学博士）。同年より琉球大学法文学部准教授。2008年より2年間ハーバード大学客員研究員、2012年より台湾中央研究院近代史研究所副研究員、国立台湾大学兼任副教授、2018年より台湾日本総合研究所研究員、中国武漢大学日本研究センター長を歴任。     2019年2月7日配信

「私の日蓮（１）：日蓮研究に至った背景について」 「私の日蓮（２）：日蓮の多様性」 「私の日蓮（３）：宗教的主体性」   日蓮はまず歴史的人物だと言えるが、歴史を超える「何か」、すなわち『法華経』の教えの普遍性を踏まえて活躍した宗教者に違いない。言い換えれば、歴史の中にいながらも、歴史を超えた次元を前提に活躍した人である。また、科学は、数多くの文献について日蓮の真作かどうか答えることができても、何のためにその真偽問題を解決しなければならないのかは答えられない。「意味」も「目的」を持たない、ありのままの事実しか提供できないものだから。となると、「宗教的主体性」は問題を抱えているが、「科学的主体性」にも大きな限界があると言わざるを得ない。前者は「意味」と「目的」を提供することができても「思想史的研究」には相応しくなく、後者は何故「思想史的研究」を行うのかを説明できないからだ。   では、「疑い」続けられるものは、科学以外にもあるのだろうか。あるとすれば、それは哲学であろう。しかし、哲学は定義として、科学のように理性の活動でありながらも、所属の文化と時代の諸設定を乗り越えたところですべてを考え直す試みであり、ラディカルな批判性がある。そのため、日蓮遺文の「思想史的研究」に活用するとすれば、必然的に日蓮系の諸宗派と各教団の伝統・解釈・カテゴリー・研究方法へのラディカルな批判として働き出すことになるだろう。しかし、諸宗派と各教団の伝統・解釈・カテゴリー・研究方法と現代思想の諸設定を乗り越えたところで日蓮遺文の中身を考え直していく必要があると言えるが、このような「哲学的主体性」はどこまで現在の各教団に許されるのだろうか。更に、「哲学的主体性」こそ最良の手段であるということも、どこまで言い切れるのだろうか。筆者が研究している日蓮の「写本遺文」のケースを考えれば、答えが出てくる。   日蓮の「写本遺文」は、後代の弟子たちの「写し」しか残らず、日蓮の「真蹟」はないからこそ真偽について即断できないという点に加え、これまでの日蓮研究ではあまり指摘されてこなかったもう一つの大きな特徴が存在する。それは、どのような読み方をするかによって「真蹟」の内容と矛盾するかどうかが決まってくるということである。すなわち、「矛盾しない」という読み方を探っていくことも可能だという特徴である。しかし、日蓮教団の伝統に強く縛られていれば、そのようなことは簡単には出来ない。   筆者の研究では次のような方法を考えた。日蓮の「真蹟遺文」は2種類ある。 （ア）日蓮の代表作に該当する「真蹟完存の遺文」；これらは「真蹟遺文」の20％で、多くは日蓮が当時の有力な人物たちに宛てた論書である。今の日蓮各教団で最も信頼され研究されている資料である。 （イ）今の日蓮各教団ではあまり参考にされない「真蹟断片のマイナーな遺文」；これらは「真蹟遺文」の80％で、一般の信者の一人ひとりに宛てた資料である。 これまでの研究においては、日蓮の「写本遺文」の内容は（ア）としか比較されなかったが、（イ）とも比較すれば、次のようなプラスの3点が明らかになる。 (1)「真蹟断片のマイナーな遺文」は同じテーマに関して、より多面的で様々な角度を提供している。内容が豊富な資料であるため、「写本遺文」の内容と「真蹟遺文」とが矛盾するかどうか判断しやすくなる。（矛盾しないと考えやすくなる） (2)「代表作」（上記（ア））という狭い範囲から「真蹟断片のマイナーな遺文」」（同（イ））にも視野が広がるということで、「真蹟遺文」のカテゴリー自体がより広くなる。 (3)（イ）との比較において発見できる日蓮思想の様々な側面を比較材料に導入することができるので、日蓮思想の全体像がより広くなる。   しかし、この作業には大きな限界が存在する。それは、2つの可能性に同時に導いてしまうことである。確かに、（1）日蓮の「写本遺文」の中身は、彼の「代表作」と「マイナーな遺文」から描かれる「日蓮本来の思想」に「ありえなくはない」ため、「真作らしい」と考えることもできる。だが、（2）日蓮の真作に見えるように後代の優れた弟子たちによって非常に巧みに偽作された可能性もある。   結局、日蓮の「写本遺文」は歴史的にも本当に彼の著作かどうかは確実な答えが出ていないままで、むしろ特に「信仰の立場からは問題ない」と言える箇所、すなわち「真蹟完存の主な代表作」と「真蹟断片のマイナーな遺文」のどれかに似ているとある程度言えるような理論を含んだ箇所に注目してこそ、逆に上記のような二重の可能性に最も導きやすく、結論を更に曖昧で複雑にしてしまうことになる。これが、諸宗派と各教団の伝統・解釈・カテゴリー・研究方法と現代思想の諸設定を乗り越えたところで日蓮遺文の中身を考え直していくという、「哲学的主体性」の大きな限界であろう。   どうしても、確実な答えに導いてくれる「何か」を新しく発見することが必要不可欠のように思える。例えば、現存する日蓮の「写本遺文」の1つずつが文献として歴史に初めて登場した時点から間も無く、「この書はこう言った理由で現在の～さんに作られ、師匠・日蓮の著作として最近はじめて収録されたものである」と根拠付けて明確に記す資料（宗門内の注釈書）さえ発見することができれば、筆者の研究はもう少し楽になるかもしれない。残念ながら現段階では、これは干し草の山で針を探すような試みである。しかし、同時に、今の日蓮研究では至難の試みであるからこそ、多くの研究者が日蓮の「写本遺文」に関心を抱き、魅力を感じる大きな理由になっている。   ＜エマヌエーレ・ダヴィデ・ジッリォ☆Emanuele_Davide_Giglio＞ 渥美国際交流財団2015年度奨学生。トリノ大学外国語学部・東洋言語学科を主席卒業。産業同盟賞を受賞。2008年4月から日本文科省の奨学生として東京大学大学院・インド哲学仏教学研究室に在籍。2012年3月に修士号を取得。2015年に大田区日蓮宗池上本門寺の宗費研究生。2006年度に仏教伝道協会の奨学生。現在は博士後期課程所定の単位を修得のうえ満期退学。身延山大学・国際日蓮学研究所研究員。     2019年1月31日配信

2018年10月27日（土）京都において、「第3回東アジア日本研究者会議国際学術大会」が開催され、SGRAから参加した2つのパネルの1つとして「アジアにおける日本研究者ネットワークの構築～SGRA（渥美国際交流財団関口グローバル研究会）の取り組みを中心に～」と題するパネルディスカッションが行なわれた。当パネルは発表者4名、討論者2名、座長兼司会1名で構成され、ほぼ満場に近い世界各国からの来場者を前に、SGRAがアジアを中心に取り組んでいる日本研究者ネットワークの構築について幅広い議論が交わされた。   本パネルは、アジアにおける日本研究者ネットワークが実現するまでに、2000年の発足以来継続してきたSGRAの取り組みを振り返り、今後目指すべき新地平を探ることを目的とした。特に、日本国内のSGRAフォーラムとシンクロして、アジア各地域で展開される、「日韓アジア未来フォーラム」(2001～)、「日比共有型成長セミナー」（2004～）、「SGRAチャイナフォーラム」（2006～）、「日台アジア未来フォーラム」(2011～)に焦点を当て、地域ごとの活動報告を通して、より創発的に共有できる「知の共同空間」構築のための解決すべき課題、未来を切り拓く骨太ビジョンの策定等について、異なる見解が共有され多様な視点が得られた。また、フロアの参加者たちを交えた質疑応答コーナーでも活発な意見交換が行なわれ、改めて本パネルの課題に寄せられた研究者たちの関心の大きさに気づかされ、実り豊かなひと時を過ごすことができた。   パネルの流れとしては、最初に座長兼司会の劉傑先生（早稲田大学社会科学総合学術院教授）がパネル企画の背景・趣旨およびメンバーの紹介を行い、次に4つの発表をした後、討論者がコメントをし、最後に参加者の質疑応答の時間を設けた。2015年第49回SGRAフォーラム「日本研究の新しいパラダイムを求めて」において、「アジアないし世界が共有できる『日本研究』とはどのようなものか」「東アジアの日本研究の仕組みをどのように構築していくのか」といった問題を提起した劉先生は、「日本研究」をアジアの「公共知」として育成するために、アジアで共有できるアジア研究を目指すネットワークの構築が喫緊の課題であるといち早く予見し提唱した識者であるが、SGRAの取り組みの方向性についてコメントしていただけるラクーン（元渥美奨学生）ネットワークのアドバイザーでもある。今回のパネル議題に強い関心を持つ劉先生の切れ味抜群の司会進行で、各発表が明るくテンポよく進められた。以下、4本の発表要旨と討論者によるコメントの概要を簡単にまとめる。   １本目の発表は、「日韓アジア未来フォーラム」（JKAFF）の設立（2001年）から係わってきた金雄熙先生（韓国・仁荷大学国際通商学科教授）による報告であった。韓国未来人力研究院の「21世紀日本研究グループ」と渥美財団SGRAの共同プロジェクトで始まったJKAFFの経緯（17回毎年開催した形式、内容、番外の三拍子が揃ったフォーラムのテーマの紹介）、現状（アジアの研究者及び現場の専門家たちが、アジアの未来について幅広く意見を交換する集まり）について詳しく説明した金先生は、さらに社会統計学の手法を用いて、これまでに積極的に参加した韓国ラクーンと出席関係者たちで築き上げられた知のネットワークを、ダイナミックなグラフで「見える化」した。スクリーンに写し出された科学的・実証的な考察結果に、報告者も含むフロア一同、強いインパクトを受けた。   金先生は、歴史問題で揺れ動く日韓の間ではあまり類を見ないしっかりとした交流プロジェクトであるJKAFFの実績を自負しながらも、決して現状に甘んずることなく、テーマ設定の在り方や次世代を担う若手研究者の育成面では考え直すところがあると、危惧の念を抱いているという。今後の課題として、より多元的で弾力的な推進体系を取り入れ、東アジア地域協力課題により多面的に対応し、ダイナミックで実践的な知のネットワークを作り上げていきたいと、淡々と語った金先生であるが、彼の眼には、知日派人材の宝庫である韓国ラクーンメンバーたちの目指す「日韓アジア未来フォーラム」（JKAFF）の未来像（テーマの多様化・運営主体の多元化・運営資金調達の安定化・専門同時通訳士の予算確保・ネットワークの脱集中化）が、より鮮やかに映って来たのではないか、というインパクトのある印象を受けた。   2本目の発表は、フェルディナンド・シー・マキト（Ferdinand_C._Maquito）先生（フィリピン大学ロスバニョス校准教授）による発表であり、SGRAの全面的な支援を受けて2004年に設立した「日比共有型成長セミナーの経緯、現状と課題」について振り返ったものである。当初は経済の成長と分配が同時に進む「共有型成長」を軸に進められたが、2010年よりラクーン同期である高偉俊教授（北九州市立大学教授）の協力を得て環境問題も含む学際的な日比共同研究プラットホームが実現した。以降、訪日歴あるフィリピン研究者を中心に環境問題が取り上げられ、ここ数年では、環境保全（持続的）、公平（共有）、効率（成長）の3つの目標を目指す「持続的な日比共有型成長セミナー」に進化してきた。この3つの目標に当たるフィリピン旧来文字の言葉の頭文字が＜KA、KA、KA＞であることから、「3KA(さんか)セミナー」と愛称されることに。   2017年に帰国したマキト先生は、東アジアからさらに南西に離れたフィリピンで展開した、「英語」ベースの日比共有型成長セミナーの活動を、遠路遥々の日本における「東アジア日本研究者協議会」で「日本語」で発表するめったにない機会に感謝しながら、少しのためらいと緊張感に包まれていたように見受けたが、簡潔明瞭で歯切れのよい日本語の説明と、持ち前のユーモアセンスで会場中の人びとを笑いのるつぼに陥れることに成功した。2020年1月に第5回アジア未来会議を開催する責任者に任命されたマキト先生は、3KAセミナーに基づく「持続的な共有型成長：みんなの故郷（ふるさと）、みんなの幸福（しあわせ）」という目標を大会のテーマに据えて、SGRAフィリピンの活動の集大成を目指したいという。さらに、フィリピンに限らず、世界が直面している課題でもある「持続的な共有型成長」の実現に向けて、微力ながら貢献できればと、目を輝かせながら力強く締めくくった。   3本目の発表は、2006年SGRAチャイナフォーラムが発足した当初から舵を取ってきた孫建軍先生（北京大学外国語学院副教授）が、フォーラムの経緯、現状と課題をめぐって、「広域的な視点から東アジア文化史再構築の可能性を探って」という視座から振り返った報告であった。前期（2006－2013）では、中国全土（北京、上海、フフホト、ウルムチ、延辺など）で活躍している20名弱の中国ラクーンの所属大学を拠点に、若者（大学生たち）向けに、環境問題・人材養成などの分野で活躍している日本の公益活動を紹介する講演会を開催し、知的情報の共有や国際的な視野と円満な人格の涵養を図るイベントがメインであった。   しかし、2012年に起きた反日活動の影響で大きく軌道修正したチャイナフォーラムは、2014年より、清華大学東亜文化講座の協力を得て、広域的な視点から東アジア文化史再構築の可能性を探ることをテーマの主眼に据え、日本文学や文化研究に携わる中国人研究者の関心を集め、国際的な学術的活動への新しい展開を見せている。その背景には、研究者層の拡大、経済的背景の変化、文化史（美術、言葉、映画）への共通的関心など、様々な要素が挙げられるという。豊富な語彙で切れのいい言葉づかいの名人である孫先生は、軽妙でユーモアな語り口と独創的な表現力を駆使しながら、今後の課題について、ぶれない文化史を軸に、他地域の経験を如何に生かすかという極めて重大な問題を提起した。底の知れぬ可能性を持つチャイナフォーラムは、独自の路線を維持するか、それともさらなる大きな方向転換に挑むか、今後の動向が興味深い。   4本目の最終発表は、本パネルの企画者である張桂娥（東呉大学日本語文学科副教授）が、2010年代に誕生したばかりの「日台アジア未来フォーラム」（JTAFF）の歩み（経緯、現状と課題）を振り返りながら、台湾ラクーンメンバーの「既成概念にとらわれない柔軟なフットワークで、身の丈にあった知的交流活動の展開」を紹介した。JTAFFでは、主にアジアにおける言語、文化、文学、教育、法律、歴史、社会、地域交流などの議題を取り上げ、若手研究者の育成を通じて、日台の学術交流を促進し、台湾における日本研究の深化を目的とすると同時に、若者が夢と希望を持てるアジアの未来を考えることを、その設立の趣旨としている。2011年東北大震災の直後にスタートしたJTAFFは、かつてないほど盛り上がった日台友好ムードに恵まれ、台湾の大学機関・公的部門のみならず、台湾現地の日系企業からも比較的潤沢な活動資金が確保できるという、運営体質に恵まれた組織である。   JTAFF主催責任を担う7名の台湾ラクーンはそれぞれ専門が異なるため、バラエティーに富んだ多元的学問領域を視座に、既成概念にとらわれない柔軟なフットワークを展開してきたが、長期的には、持続可能な「知の共同空間」の構築に欠かせない骨太ビジョン、いわば具体的にアプローチできる目標を確立しない限り、活動のアイデアの枯渇やマンネリ化に陥る危機感を募らせる一方である。今後、台湾ラクーン個々のメンバーに期待される急務は、学際的・国際的学術交流に積極的に参画することによって、長期的視野に立ったフォーラム作りをはじめ、広域的な視点に立ったテーマの取組みまで、日台間の歴史文化・政治的・社会的問題に幅広い関心をもって、深く掘り下げることの出来る高度の知見と能力を兼ね備えることではないか。   続く専門家の助言を仰ぐ時間であるが、１人目の討論者として迎えた稲賀繁美先生（国際日本文化研究センターおよび総合研究大学院大学教授）のコメントは、まず所属する公的機関、国際日本文化研究センターを引き合いに、「国際」を大々的に掲げたにも関わらず、日本国内にある国際学術機構の交流成果は民間組織であるSGRAの実績には遥かに及ばない現実に言及し、東アジアで展開されるSGRAの取り組みこそ、日本の国際的学術組織がもっとも見習うべき見本の1つではないかと念を押した。 そして、国際社会に向けて発信する際の言語媒体に悩まされる学者の懸念に対し、英語が公用語である3KAセミナーを除き、同時通訳付き形式を採用したSGRA中韓台のフォーラム運営方式には肯定的な意見を示した。最後に、本パネルの4つの発表を通して、日本学を外に開いたことをどう意味づけするのか、東アジアの諸国（非日本語の世界）に蓄積された日本研究の成果、知識、解釈が、日本の学会・日本列島に住んでいる国民にも行き渡るようなプラットホームの構築をどう実現していくのか、日本学のあり方や真価が問われる喫緊の課題ではないかとコメントした。   2人目の討論者である徐興慶学長（中国文化大学学長・外国語文学院日本語文学系教授兼院長）は、本パネルで報告した上記4名の発表内容を総括した形で感想・助言を述べられた。たとえば、フィリピン3KAセミナーでは、時の政権と抗って果敢に取り上げられた環境・自然問題、経済利益の公平的再分配問題を、古き時代から蓄積してきた文化資産の共有で日本とは強いつながりを持ってきた中国では、両国の美術交流史・文化交流史の再構築に焦点を当てるチャイナフォーラムの斬新な試み、JKAFFで実現できた日韓交互開催形式の幅広いネットワークの強い連帯感、そして、第１回JTAFFの開催に徐興慶学長自身がパイオニア主催者として最善を尽したJTAFFの独創的なスタイルーー既成概念にとらわれない柔軟な対応力を培った多元文化社会台湾ならではの底力――、つまり、SGRAの元奨学生がそれぞれの国の置かれた状況にふさわしい活動をダイナミックに展開することに成功しているのではないかと、励ましのコメントを送った。   座長を務めた劉傑先生は、討論者の意見に対してそれぞれ簡潔なコメントを述べたあと、会場からの質問を受けることに移った。   渥美国際交流財団についての質問をはじめ、4つの国以外でも実施した或いは実施する予定の取り組みや奨学金の申請方法、元奨学生が活躍できる交流の場の提供や場づくりのノウハウなど、会場まで駆けつけた今西淳子常務理事が自らの言葉で説明したり、現場にいる元奨学生たちが補足したり、実に幅広い課題について議論が交わされた。満場に近いオーディエンスから終始熱い注目を浴びている会場の雰囲気から、東アジア日本研究者協議会のような、広域的な地域連携による知的交流の場づくりの大切さが、フロア全員にも、しっかりと体感できたのではないか。   何より、本来、日本留学を終え、韓・比・中・台、それぞれの国に貢献すべく、帰国した高度知日派人材であるラクーンメンバーが、独自な組織運営を営みながら孤軍奮闘してきた足跡・蓄積してきた知的交流のノウハウは、こうした国際的な知的情報の交換／交流舞台に持ち込まれ、広く共有されることで、新たなエネルギーを生み出していくと確信できよう。そのエネルギーは、やがて国際交流に役立つファシリテーターに吸収され、国際的ネットワークへ拡張していき、その先々には、再生できる知的交流サークルが形成されることであろう。   今回は（公財）渥美国際交流財団関口グローバル研究会(SGRA)のパネル企画者及び発表者として参加でき、実りの多い貴重な体験を記憶に刻むことができた。それぞれの立場をわきまえながら、同じ思いで別々の国で努力している仲間たちとの意見交換によって、これまでにない斬新なアプローチに向けて発展させ、アジアにおける日本研究者ネットワークを広げることの意味を台湾の仲間たちに伝えることができる。参加してみて改めて、会話・対話を通じたコンセンサス（合意）形成の意味と必要性を深く認識させられた東アジア日本研究者協議会であった。   素晴らしい機会を与えていただき、感謝の念に尽きない。 報告者、討論者、座長(司会)の先生方に改めて感謝を申し上げたい。（文中敬称略）   金雄熙（日韓アジア未来フォーラム）発表資料   マキト（共有型成長セミナー）発表資料   孫建軍（SGRAチャイナフォーラム）発表資料   張桂娥（日台アジア未来フォーラム）発表資料   第3回東アジア日本研究者協議会国際学術大会の写真   英訳版はこちら   ＜張　桂娥（ちょう・けいが）Chang_Kuei-E＞ 台湾花蓮出身、台北在住。2008年に東京学芸大学連合学校教育学研究科より博士号(教育学)取得。専門分野は児童文学、日本語教育、翻訳論。現在、東呉大学日本語学科副教授。授業と研究の傍ら、日本児童文学作品の翻訳出版にも取り組んでいる。SGRA会員。     2019年１月24日配信

2018年10月27日（土）に国際日本文化研究センター（日文研）と京都リサーチパークにおいて、第3回東アジア日本研究者協議会国際学術大会が開催されました。私たちは、SGRAから参加したパネルの1つとして「現代日本社会の『生殖』における男性の役割――妊娠・出産・育児をめぐるナラティブから」という発表をしました。本パネルは、2人の発表者のほか、司会者のコーベル・アメリ（パリ政治学院）、討論者のデール・ソンヤ（一橋大学）とモリソン・リンジー（武蔵大学）の5人のメンバーで構成されました。当日、約15人の参加者を迎え、討論者や参加者から刺激的な質問やコメントをいただき、熱心な議論が交わされました。   本パネルは、現代日本において、妊娠・出産・育児における男性の役割がどのように語られているかを考察することを目的としました。日本の最重要な社会的課題として「少子化」が議論されているなかで、個人の妊娠・出産・育児には、国家や企業、マスメディアからの介入がみられますが、その言説では、若い女性が子供を産み育てるために身体・キャリア・恋愛などの人生のあらゆる側面をプランニングし、管理する必要性が説かれています。そうした「妊活」（妊娠活動）や育児に関わる言説には、今も尚、母性神話が強く根付いています。一方、そこに男性の存在感は稀薄であり、家庭内における「父親の不在」がしばしば指摘されています。たとえ「イクメン」という言葉が流行し、子育てに参加したい気持ちはあっても、長時間労働や日本企業独特の評価制度などに縛られ、それを許されない男性は多いのです。   上記の背景を踏まえた上で、本パネルでは、社会学と文学のそれぞれの視点から、妊娠・出産・育児における男性の役割の考察を試みました。   最初の発表は、イサベル・ファスベンダー（東京外国語大学）による「『妊活』言説における男らしさ―現代日本社会における『産ませる性』としての男性に関する言説分析」でした。ファスベンダーは、これまで「妊活」言説が、国家・医療企業・マスメディアの利害関係のもとにいかに形成されてきたか、そしてその言説がいかに個人、とりわけ女性の生き方を規定するかを分析してきました。 しかし今回は、その言説における男性の役割に焦点をあてました。「妊娠」すること、「産む」ことは、個人的な領域に属していると思われがちですが、不断に政治的なものとして公の介入を受けてきました。特に問題視されてきたのは「妊孕性」と「年齢」の関係性です。これまで「妊活」言説の主人公が主に女性に限定されてきましたが、最近になって、男性の身体、妊孕性をめぐる言説も注目されてきています。生殖テクノロジーの発展に伴う生殖プロセスの、生殖細胞レベルでの可視化が、さらに徹底して利用されていることが背景にあります。 この発表は、新聞記事、専門家へのインタビュー、男性向けの「妊活」情報、そして男性自身の語る「妊活」体験談などの分析に基づいて、男性の生殖における役割が現在の日本社会においてどのように位置づけられているのかを探りました。   2番目の発表は、レティツィア・グアリーニ（お茶の水女子大学）による、「妊娠・出産・育児がつくりあげる男性の身体－川端裕人『ふにゅう』と『デリパニ』を手がかりに－」でした。この発表では、川端裕人の『おとうさんといっしょ』（2004年）を中心に日本現代文学における父親像の表象について考察を試みました。 現代日本における出産・育児の語り方は、常に女性に焦点を当て、母親がいかにして子どもを産み育てるための身体を作るべきかが論じられています。一方、そこに男性の存在は稀薄であり、家庭内における「父親の不在」がしばしば指摘されています。このような社会事情を反映する現代文学においても出産・育児の体験はしばしば女性を中心に語られており、男性が物語の舞台に登場することは少ない上、育児に「協力する」副次的な人物として描かれることが多いのです。 グアリーニは、川端裕人の『おとうさんといっしょ』から出産に立ち会う男性を主人公にする「デリパニ」と授乳しようと試みる父親を描く「ふにゅう」、この2つの短編小説を取り上げ、川端裕人の作品分析によって、男性の身体に焦点を絞りながら父親の表象について論じ、新たな観点から出産・育児の体験を考察しました。   今回、渥美国際交流財団関口グローバル研究会(SGRA)のパネルの発表者として参加できたおかげで、貴重なコメントをくださった討論者の方はもちろん、さまざまな研究者と意見交換ができました。自分たちの研究について改めて考える機会を与えていただき、ありがとうございました。 （文中敬称略）   当日の写真   ＜グアリーニ・レティツィア　GUARINI Letizia＞ 2017年度渥美奨学生。イタリア出身。ナポリ東洋大学東洋言語文化科（修士）、お茶の水女子大学人間文化創成科学研究科（修士）修了。現在お茶の水女子大学人間文化創成科学研究科に在学し、「日本現代文学における父娘関係」をテーマに博士論文を執筆中。主な研究領域は戦後女性文学。       2019年1月17日配信

  『中日友好条約』が調印されて40年。今年の5月には、新たな「日中映画共同製作協定」が発効した。日中映画提携のさらなる成長が期待されるものの、今年の冬は中国映画界にとって一層寒くなっている。最近、映画業界を整理するために納税のチェックが厳しく行われ、関係者は深刻な不安に襲われているのだ。このような流れの中で、2018年11月24日、今回のSGRAチャイナ・フォーラムが開催されたので、映画研究者にとっては感慨無量と言えるであろう。   今回のチャイナ・フォーラムの会場は中国人民大学の逸夫会堂、テーマは「日中映画交流の可能性」。今までのチャイナ・フォーラムと違って、映画は身近な存在であるため、映画の研究者はもちろん、映画のファン、また、親から高倉健の名を聞いたことのある若い学生にとっても、日中映画交流の歴史を日中両面から認識することができる絶好のチャンスであった。   SGRAチャイナ・フォーラムは、広域的な視点から東アジア文化史再構築の可能性を探ることをテーマの主眼に据えている。文化的相互影響、相互干渉してきた多様な歴史事象の諸相を明らかにし、交流を結節とした大局的な東アジア文化（受容）史観を構築することの重要性を指摘してきた。今回も企画段階からこの主旨を貫き、日本映画が中国にもたらした影響と中国映画が日本にもたらした影響を両サイドから解釈するために、それぞれの専門家に依頼した結果、日本人の中国映画史専門家、刈間文俊教授（東京大学名誉教授）と中国人の日本映画専門家、王衆一先生（『人民中国』編集長）を迎え、「史上初の日中映画史『聴き比べ』」が実現した。   はじめに、主催者側の人民大学文学院を代表して副院長の陳奇佳教授が開会の辞を述べた。彼自身も映画のファンであり、日本のマンガ・アニメーションについても10年間研究したことがあるため、今回のテーマを期待していた。続いて、渥美財団を代表して今西常務理事からのご挨拶とフォーラムの開催経緯の説明があった。   講演の部分では、刈間教授が先に「中国映画が日本になにをもたらしたのか――過去・現在・未来」をテーマに、中国映画の日本進出の状況とそれに関する論評を詳しく紹介した。近年来、日中両国の間では大量な観光客の訪日による新たな「接触」が発生しているため、中国の抗日ドラマなど日本と日本軍を描写するコンテンツは挑戦を受けている。なぜなら、「本当の日本を知るようになった以上、簡単に騙されない」から。同じく、日本側も中国観光客を見て中国の現在を認識している。映画は、この様な「接触」ができない時代から、お互いに「印象をつける」という役割を果たしてきた。   実は、中国の日本映画熱愛の前の1977年に、日本で第一回中国映画週間がすでに開催されていた。当時は『東方紅』、『偉大なるリーダーとチューター毛主席永垂不朽』、『敬愛なる周恩来総理永垂不朽』など時代性の強い映画が上映され、日本人観客を震撼させた（特に周恩来総理の葬式の部分）。その後、時代の流れと共に、日本の観客がそれぞれの時代の映画を通して、ニュースでは紹介されない中国を認識してきた。刈間教授も、当時から中国映画の字幕をつけ、上映会をやりながら、中国に対する興味を深めた。77年代後半から80年代に亘って、「中国の庶民は時代に翻弄され貧しい生活（特に農村地域）をおくっている、それにしても強く生きようとしている」というイメージが日本の観客の中で固まった。この先入観が強すぎるため、中国の現在の社会を描く中国映画は日本では受けないと刈間教授は推測している。   また、当時上映された映画の映像表象は日本の大島渚など映画人にも影響を及ぼし、日中映画人（中国側は主に第五代監督、即ち1980年代の半ばにデビューした新世代の監督たち。例えば陳凱歌など）の対談も屡々行い、お互いに交流しあうようになった。例えば、大島渚の非被害者視点的出発点が陳凱歌を刺激し、彼をストーリテールに回帰させ90年代の傑作『さらば、我が愛』に導いた。一方、直接中国映画の制作に関与した日本技術者、映画人と日本の会社も存在し、日本人の俳優も中国映画市場で活躍するようになった。さらに、この40年間の映画合作をみて、最も大きな変化は中国をロケ地にするだけではなく、作品で描いた日中人物の関係が平等に、密接的になり、また、日本の創作者が持つ歴史観が中国歴史題材の映画に新たな解釈と可能性を提供した。今年「日中映画共同製作協定」が調印され、今後の日中映画交流・提携が益々発展すると刈間教授は期待している。   刈間教授の講演内容とは対照的に、王衆一先生は「中国における日本映画－交融・互鑑・合作」というテーマで、映画が人々の心象風景を如何に表現し、日本映画が如何に中国に影響を及ぼしてきたかという事実を詳しく語った。一言で言えば、日本映画は中国の観客・映画人に技術面で刺激し、また、コンテンツとしても中国人に感動を与えている。実は、50年代、新中国の映画事業の初期段階に、日本映画人がすでに制作に参加していた。歴史的原因で、上海映画はアメリカからの影響が強く、東北映画は日本映画の伝統を受け継ぐ。最も有名なのが東北電影製片所による『白毛女』（1950）という作品で、日本でも50年代に自主上映によって公開され、松山バレエ団が刺激を受け『白毛女』のバレエバージョンを作った。また、日本の高度経済成長に伴う社会問題、環境問題などを反映するドキュメンタリーも中国にとって教訓をくみ取ることのできる内容として中国に入った。   1978年日中平和友好条約が締結されたあとの日本映画ブームは今でも常に語られる。映画を通して、中国観客が70年代の日本のファッション、日本の風景、日本人の日常生活と社会問題などを知るようになり、一方、中国のスクリーンにない男性像の主人公が当時の観客の心をつかみ、中国で人気絶頂のビッグスターとなった。最も有名なのが高倉健と『君よ憤怒の河を渉れ』であり、40年間に何回も翻案され、その影響は今でも続いている。さらに、映画の舞台になったところは中国人にとって「聖地巡礼」の場になり、山田洋次監督の作品で描かれた北海道は中国映画でも舞台となり、多くの観光客を迎えている。しかし日本人の「原郷」は瀬戸内海であり、日中共通の「情け」文化を考えると、今後日中の合作映画は瀬戸内海をロケ地にすれば絶対ヒットするはずと王先生は強調した。   80年代から、日中映画人の交流イベント、日中合作映画、ドラマなどが断絶することなく続いている。NHKと提携し、鄧小平が題字を書いた『望郷之星』、日本小説が原案となる『大地の子』など、日中両国でもよい反響が寄せられた。インターネット時代に入ると、中国で先に話題になった日本の作品が海外で受賞した後に日本国内で興行されるというように、逆影響を受けた例も少なくない。今後日中映画、ドラマだけではなく、舞台、アニメ、ゲームなど様々な提携が期待できると王先生は語った。   情報量と面白さで充実した両先生の講演の後、パネルディスカッションに入った。登壇者は北京大学の李道新教授、中国社会科学院の秦嵐先生、北京語言大学の周閲先生、北京市社会科学院の陳言先生と東京大学の林少陽教授。時間の関係で、登壇した先生方は深くディスカッションできなかったが、それぞれ自身の日中映画交流に対する理解と自身の研究領域とを繋いで論議を交わした。秦先生は現代文学の教育体験をシェアし、周先生は是枝裕和監督と侯孝賢監督の友情・作品を例に分析し、陳先生は好きな日本映画・アニメーションと共同市場に対する考察を語った。中国映画史の専門家である李先生は今回の講演内容を高く評価し、「『日本人の中国映画オタクと中国人の知日派メディア人』の会話が珍しく、中身の濃い内容だった」と感想を述べた。林先生は講演で言及された日中知識人の提携、中国歴史題材の日本翻案・日本における中国像などについて語った。   会場に集まった20代の若い学生にとっては、90年代までの作品を見る経験がなく、高倉健など日本映画ブームのスターたちは親世代の憧れという認識しか持っていなかったが、今回のフォーラムを通して、日中映画交流の歴史を知るようになった。今日の学術的体験をきっかけに、自分の世代のマンガ・アニメーションを中心に展開した新世代の日中文化交流を研究するようになるかもしれない。日中映画交流の将来、そして、それに関する学術研究の交流の将来が楽しみである。   当日の写真   北京晩報に掲載された記事   また、新華網の記者が書いた「映画、中日の人々の心を打つ異文化交流」と題した記事がネット上で拡散されました。人民網、中国網、Sina網など、全国ネットもあれば、西藏網（チベット）、大衆網（山東省）、または舜網（山東省済南市）のような地方ネットにも転載されました。   英訳版はこちら   ＜陳龑（ちん・えん）Chen_Yan＞ 北京生まれ。2010年北京大学ジャーナリズムとコミュニケーション学部卒業。大学1年生からブログで大学生活を描いたイラストエッセイを連載後、単著として出版し、人気を博して受賞多数。在学中、イラストレーター、モデル、ライター、コスプレイヤーとして活動し、卒業後の2010年に来日。2013年東京大学大学院総合文化研究科にて修士号取得、現在同博士課程に在籍中。前日本学術振興会特別研究員（DC2）。研究の傍ら、2012～2014年の3年間、朝日新聞社国際本部中国語チームでコラムを執筆し、中国語圏向けに日本アニメ・マンガ文化に関する情報を発信。また、日中アニメーション交流史をテーマとしたドキュメンタリーシリーズを中国天津テレビ局とコラボして制作。現在、アニメ史研究者・マルチクリエーターとして各種中国メディアで活動しながら、日中合作コンテンツを求めている中国企業の顧問を務めている。     2019 年1月10日配信