エッセイ４９０：謝志海「人工知能と将来の職業のあり方」

この春、初めて自分の受け持ったゼミ生が卒業した。普段の講義は英語でのみ行っているので、ゼミの授業だけが日本語。実は日本語でクラスを受け持つのは現職がほぼ初めて。私のつたない日本語にも関わらず、生徒はイヤな顔どころか、いつも笑顔で出席してくれた。感謝している。卒業と同時に彼らは人生の新たなドアを開ける。大半がどこかへ就職する。就職活動というのは、いつの時代も難しいはずだ。景気が良くても悪くても、「今年は全員が第一志望の所へ就職出来ました」などという話は聞いた事がない。昨今の就職活動で気をつけたいポイントは、日本においては、ブラック企業は避けようなどといったところだろうか。

 

最近の経済関連の新聞、雑誌によく取り上げられている、人工知能(AI)。大学生の就職活動と密接な繋がりを持っている。そのことを証明するのが、世界中を騒がせた論文、英国オックスフォード大学のオズボーン教授と研究員の書いた「雇用の未来——コンピュータ化によって仕事は失われるのか」。これまで人間がやっていた仕事で、近い将来機械(ロボットなど)に取って代わられるだろうという職種が具体的にリストアップされている。中には「そんな職種まで？」というものまでリストに入っているのだから、この論文が全世界から注目を集めたのだろう。就職活動をしている人にとって、自分の就きたい職種、勤めたい業界の仕事が近い将来消えていくと考えられていることを知れば、未来を悲観的に捉えてしまいがちなはずだ。

 

しかし自分の生まれた時代を嘆くのはまだ早い。このようなトランジッション(変遷)は就職活動をしている今に限らず、ほとんど誰もが社会人になっても経験することなのだから。例えば、コンピュータやインターネットがどのように社会に浸透し、どこまで日々の業務に入り込んでくるのかなんて、皆つい最近まで思わなかったのだ。それが今では、インターネットなんて、どこにいても繋がって当たり前の時代だ。

 

インターネットの到来と同じく、人工知能の発展と活用に伴い、ビジネスのあり方が急速に変わるだろう。もうすでに日々変わってきている。大切なのは、この人工知能をいかに上手く操り、作業を楽にすることによって自分の本当にしたいことに専念出来る環境を作ること。人工知能は人の仕事を奪う、という考え方をしないで、共存することを考えた方が前向きだ。

 

同時に、人工知能に奪われない仕事について自分自身で考えることも必要かもしれない。論文、「人工知能はビジネスをどう変えるか」(筆者: 安宅和人 ハーバード・ビジネス・レビュー 日本語版2015年11月号掲載)によると、人工知能ができないことを認識することが欠かせないとしている。そう、人工知能にだってできないことはある。筆者はこのできないことを8つに分類している。例えばそのうちの一つ、「AIは人間のように知覚できない」では肌触り、気持ち良さなどは人工知能はわからないという。ということは、人工知能は布団や洋服の為の新しい繊維を開発することは出来ないということか。新繊維があっても、それは寝具向きなのか、わからないのかもしれない。では繊維を開発する会社とはどんな会社があるだろう。といった具合に、生き残れる職種、会社をゲームのように考えていくのは、案外楽しいことではないだろうか。

 

また、同じ論文には、人工知能が普及したと想定して我々が受ける影響を5分類している。そのうちの一つ、「ヒューマンタッチがより重要になる」。色々なことが、自動化すれば、今後は人間同士の繋がりにより価値が出てくるということだ。ロボットにしてもらうよりは、時間がかかっても人にしてもらう方がいいという物事やサービスはこの先もきっとある。介護や病院での今まで通りの看護師とのコミュニケーションにかかわる職種はロボットに完全に取って代わられるということはないだろう。一方で、介護の肉体的な仕事などは、ロボットや機械を使えば、動けない老人をお風呂に入れるなどといった重労働から解放されるだろう。そうなれば、腰痛持ちだが、介護の仕事が好きな人などにチャンスが増える。

 

この春大学を卒業した人、これから就職活動をする学生みんなに、未来を悲観せずに、自分を信じて、今出来ることから始めて欲しいと言いたい。自分の就きたい仕事(職種)において、人工知能はどのように私の仕事を助けてくれるだろうと想像しながら就職活動をも楽しむとよい。必要な資格を取っておくなどして、日々を充実させよう。

 

＜謝志海（しゃ・しかい）Xie Zhihai＞
共愛学園前橋国際大学専任講師。北京大学と早稲田大学のダブル・ディグリープログラムで2007年10月来日。2010年9月に早稲田大学大学院アジア太平洋研究科博士後期課程単位取得退学、2011年7月に北京大学の博士号（国際関係論）取得。日本国際交流基金研究フェロー、アジア開発銀行研究所リサーチ・アソシエイトを経て、2013年4月より現職。ジャパンタイムズ、朝日新聞AJWフォーラムにも論説が掲載されている。

 

 

2016年5月5日配信